ネイチャージョブキャリア

「ミイダスの評判はどうなのだろう」「悪い口コミもいくつかあるけど大丈夫かな…」と、気になっていませんか？

結論、転職活動を本格的に進めていくのであれば、ミイダスを利用することはあまりおすすめできません。

そこで、転職コンサルタントとして数多くの転職者をサポートしてきた私が、2ch、、さらに幅広い「年齢」「性別」「年収」「業界」で500人以上を対象にした独自アンケートをもとに、ミイダスの悪い口コミ評判について整理し、検証しました。

これを読めば、ミイダスの悪い評判とその真偽、また事前に知るべき注意点が分かります。

ミイダスの悪い口コミ・評判まとめ(出典：自社調査)

ミイダスは、『doda』を手がけるパーソルキャリアと同グループの、ミイダス株式会社が手掛ける転職アプリです。

ミイダスには「自分の市場価値が分かる！」といった高評価の口コミも見られる一方、「年収の出し方が適当」「サポートがない」といった悪い評判もいくつか見受けられます。

そこで実際に、や2ch、そして『300名以上に実施した独自アンケート』の情報をもとに統計を取ると、ミイダスに寄せられる不満の多くは以下3点に集約できることがわかりました。

• 想定オファー年収があまりあてにならない
• 同じ企業がいくつもオファーを出してくる
• 転職サポートがあまり受けられない

それでは順に説明していきます。

悪い評判(1)想定オファー年収があまりあてにならない

口コミの中には、想定オファー年収があまりあてにならないという方が多かったです。

200万も高い推定年収出たけど本当？

出典：アンケート

年収2000万…

このように、年収想定の出し方に疑問を持った方は非常に多くいらっしゃいました。

悪い評判(2)同じ企業がいくつもオファーを出してくる

同じ企業から何度もオファーを受けたという人が非常に多かったです。

全く違う地域からのオファーがあった

出典：アンケート

他のサイトと比べてオファーが少ない

最後に「転職サポートがあまり受けられない」について紹介します。

悪い評判(3)転職サポートがあまり受けられない

転職に関するサポートがあまり受けられなかった、という声も見受けられました。

サポートが全くない

では次の章で、ミイダスに関する悪い口コミについて検証していきます。

ミイダス詳細

ミイダスの悪い口コミ・評判の真偽を検証

この章では以下の順で、ミイダスの悪い口コミを検証していきます。

• 検証(1)想定オファー年収があまりあてにならない
• 検証(2)同じ企業がいくつもオファーを出してくる
• 検証(3)転職サポートがあまり受けられない

それでは順に説明していきます。

検証(1)想定オファー年収があまりあてにならない

これは実際にそのような傾向があるようです。

そもそも想定オファー年収は情報を入力するたびに前後するのですが、何を根拠に前後しているのかが不明です。

例えば、「性別」「生年月日」「使う言語」の後に「お住まいの都道府県」が出て来るのですが、これで「東京」を選ぶか「埼玉」を選ぶかだけで年収に100万円近い差が出ます。

実際、埼玉には都心にアクセスもよく、東京にも余裕で通える立地で、そこまで通勤事情は変わらないはずです。

そういったところも含めると、何をプラスに評価し、何をマイナスに評価しているのか、という点に疑問が残ります。

加えて、年収の想定オファーの出し方が不透明です。

サンプルとして、東京都内で働いている28歳(男性)3名にオファー算出をしてもらったところ、全員同じような想定年収が出ました。

正直、似通った学歴や社会人歴を持つ人は、同じような数字が出るのでは..？と疑いたくなります。

検証(2)同じ企業がいくつもオファーを出してくる

これも実際に、そのような傾向があるようです。

実際に来たオファーを4件チェックしたところ、その4件が全て同じ会社からのオファーでした。

このように、実際「こんなにオファーがもらえた」と喜んでも、蓋を開けると同じ会社のオファーばかり…というケースもあるのです。

検証(3)転職サポートがあまり受けられない

転職サービスには下記の2つのタイプがあり、「ミイダス」は右側の自分で情報を集めて頑張るタイプ（以下、「転職サイト」）です。

ミイダスを運営する「パーソナルキャリア社」には『doda』という転職サービスがあり、これが左側の担当者がつくタイプです。

担当者がつくタイプを「転職エージェント」と呼びますが、転職エージェントでは担当者がやってくれることをミイダスでは自分でやらなければいけません。

そのため、履歴書の添削・面接対策といったサポートは受けることができないのです。

ただし、どんどんオファーが来るので、情報を集める手間はほとんどありません。

ここまでのまとめ

以上の悪い評判を再掲します。

• 想定オファー年収があまりあてにならない
• 同じ企業がいくつもオファーを出してくる
• 転職サポートがあまり受けられない

検証の結果、ミイダスの悪い評判は全て本当であることが分かりました。

しかし、「ミイダスを利用してよかった！」という声を聞くのも事実です。

そこで、次の章ではミイダスを利用するメリットについて紹介しますので、参考にしてください。

結論！ミイダスはこんな人が使うべき

ここまで、ミイダスの特徴や注意点、口コミ・評判をチェックしました。

これまでの情報から見えてきたミイダスの特徴は、以下の通りです。

これらの特徴を踏まえると、ミイダスは次のような人が使うべき転職サービスだと言えます。

ミイダスの面接確約オファーは期限がないため、オファーを貰った分だけ「自分には確約されたオファーがある」という安心感が増します。

いざという時の保険代わりにもなるので、焦らずに転職活動を行うことができるでしょう。

ただし、ミイダスでは担当者が付かないため自分で転職活動をする必要があり、誰かに相談しながら転職活動をしたい人には向いていません。

ミイダスは、自ら転職活動を積極的に行える能動的な人におすすめのサービスです。

ミイダスに登録して求人を探すまでの簡単３ステップ

ミイダスで求人を探してみたい人は、以下の手順を参考に登録を進めてください。

転職活動を始めるまでのステップはたったの3つです。

では、順番に確認していきましょう。

STEP１．市場価値を調べる

まずは、「ミイダス」のホームページから「現在の市場価値を調べる」をクリックしてください。

クリックすると以下の画面が表示されます。

登録する内容は非常にシンプルになので、迷わず入力することができるでしょう。

また、登録中は画面上部で市場価値が随時更新されるようになっています。

語学・資格まで入力すれば市場価値の測定が完了です。

STEP２．無料登録をする

市場価値診断が出来たら、ここからミイダスの会員登録です。

診断結果の画面にある、「ミイダスに登録する」をクリックしてアカウントを選択します。

登録方法は、「Facebookアカウント」もしくは「メールアドレス」のどちらかです。

メールアドレスで登録する場合、スマートフォンのメールアドレスだと添付ファイルなどが開けないことがあるので注意が必要です。

可能であれば、PCのメールアドレスで登録することをおすすめします。

アカウント作成後、「プロフィール情報を公開したくない企業」「最低希望年収」「希望勤務地」「特に自信のある職種とスキル」を選択して、登録完了です。

STEP３．プロフィール情報を充実させる

会員登録後は、詳しいプロフィールを入力して、「スカウト受診率アップ」「より良いオファーの獲得」を目指しましょう。

詳しいプロフィールは、 トップ画面の「プロフィール」をクリックして登録できます。

職務経歴書などをアップロードし、プロフィールを充実させることが、あなたへ関心のある企業を増やすことにつながりますよ。

企業にアクティブユーザーであることをアピールするため、積極的に興味のある企業をフォローすることも効果的です。

ミイダス詳細

ミイダスで転職を成功させる2つのポイント

転職を成功させるためには、転職サービスを上手に活用することが大切です。

ここでは、ミイダスで転職を成功させる２つのポイントを紹介します。

以上の2点を意識することで、 「オファー求人の質が良くない」といったミイダスのデメリットを解消できます。

これらのポイントを踏まえながらミイダスを活用すれば、あなたの転職活動の成功率がぐっとアップするはずですよ。

ポイント１．転職先について自ら積極的に調べる

注意点としてもお伝えしましたが、ミイダスのオファー求人の質にはバラつきがあり、中には質の悪い求人もあります。

オファー求人の質自体を上げることはできませんが、 求職者自身が転職先について積極的に調べることで、「良い求人か」「悪い求人か」見極められるようになります。

転職後に「こんなはずじゃなかった」「もっと調べておけばよかった」と後悔しないためにも、自発的に企業情報を集めましょう。

自分ひとり調べるのが難しい場合は、転職エージェントを利用して、アドバイザーから企業の情報を入手することも効果的ですよ。

ポイント２．転職エージェントと上手に併用する

本格的に転職活動をするのであれば、ミイダスだけではなく転職エージェントにも登録しましょう。

ミイダスの求人数は、転職エージェントと比較すると、決して多いとは言えません。

そのため、オファーの求人だけでは本当に自分に合う求人を見つけられない可能性があります。

「求人数が少ない」というデメリットを埋めるためには、転職エージェントの併用が必須です。

また、ミイダスでは「転職エージェントのような手厚いサポートは受けられない」ということも知っておくべきデメリットです。

転職のサポートがあるのとないのでは、転職活動の効率に大きな差が生じます。

転職エージェントを併用すれば、ミイダスでオファーを待ちながら「アドバイザーによる求人紹介」「面接対策」「応募書類の添削」などのサポートを受けることができますよ。

ココカイゴ転職の基本情報

運営会社：株式会社エングラム（en-gram Inc.）
本社所在地：〒530-0015
大阪市北区中崎西2-4-12　梅田センタービル 30F
登録人数：不明

ココカイゴ転職の特徴とは？

• 独自インタビューで職場の雰囲気や残業など、リアルな情報を提供
• 面倒な求人検索や面接調整などを、介護のプロである専任のキャリアパートナーが代行
• 未経験・ブランク・在職中でも利用可能

ココカイゴ転職の注目ポイント・メリット

介護業界に精通したキャリアパートナーに介護の仕事の悩みや疑問について気軽に相談できるほか、チャットで無料相談することも可能です。また、面接日時の調整などもキャリアパートナーが代行してくれるので、在職中でも効率的に転職活動を進めることができます。

また、希望の求人が分からない・見つからない人や、介護の仕事が初めて・転職が初めて、という人も、介護の専門知識を持ったキャリアパートナーがアドバイスしてくれるので安心して利用できます。

求人の基本情報だけではなく、施設担当者への独自インタビュー記事や求職者へのメッセージを実際の職場写真とともに掲載。応募を検討した際、事前に職場のリアルを知ることができるのも求職者にとって大きなメリットでしょう。

ココカイゴの口コミ(出典：自社調査)

ネット検索しましたが、ココカイゴの口コミはほぼありません。

情報が入ったら追記していきます。

求人内容の特徴

勤務形態も正社員（常勤）からパート・アルバイト（非常勤）まで網羅していて、無資格・未経験からも正社員を目指すことができる求人も豊富です。

求人数は全国に2,000件以上（2020年9月現在）。特に関西の求人に自信アリ。

どんな職種がある？

介護職・ヘルパー、ケアマネジャー、生活相談員、サービス提供責任者、管理職、看護助手など介護職にお馴染みの職種のほか、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士・言語療法士（ST）、栄養士や調理師など専門の資格を要する職種の求人も少なくありません。

実際の求人内容の例

求人例1：デイサービスで介護業務を中心に担当するお仕事（月給183,000円～）

介護職・ヘルパーの求人です。食事・入浴・排せつ・移乗介助、生活援助、レクリエーションやイベントの企画などが主な仕事内容です。

求人例2：病院で週3日～、無資格未経験OKの看護助手のお仕事（時給1,030円～）

看護助手の求人です。主な仕事内容は、入浴介助のみになります。

求人例3：居宅介護支援施設でケアマネジャーの業務を担当するお仕事（月給240,000円～）

ケアマネジャーの求人です。ケアプラン作成、事務作業、利用者様・ご家族・サービス事業者との調整や連携などが主な仕事内容です。

紹介先の特徴

特養や老健の割合が高いですが、病院（介護療養型医療施設）の求人も多いのがココカイゴの特徴です。また、地域密着系で駅近の案件が豊富なのも嬉しいポイントです。

現在の求人情報・紹介先はこちらのページから確認できます。

ココカイゴがおすすめな人

ココカイゴのメリット・デメリットを踏まえて、ココカイゴをおすすめしたい人はこちらです。

こういった条件に当てはまる方は登録してみてはいかがでしょうか。

＞＞ココカイゴ転職

ココカイゴの登録の流れ

ココカイゴを利用した時の入職までの流れは知りたいところですね。

ここでは、ココカイゴの登録の流れを紹介します。

といった感じです。

ココカイゴのキャリアサポーターが、求人の紹介から、面接の対策、入職後のアフタ‐フォローまでしっかりサポートしてくれます。

＞＞ココカイゴ転職

転職を成功させるコツ

転職を考えている方にとって、最大の目標は「自分が理想とする施設へ入職すること」ですね。

ただ、やみくもに施設の面接を受けていてもそういった目標はかないません。

「なかなか入職先が決まらない。」

「入職してみたら思っていたのとは違った。」

といったケースはよくある話です。

そうならないために、転職を成功させるコツを解説します。

転職を成功させるコツは4つです。

一つずつ解説します。

自己分析

転職活動をスタートする際に、最初にやるべきことは「自己分析」です。

「今の自分にできることは何か」「これからしたいことは？」「理想と現実に横たわるギャップは何か。」そういったことをしっかりと考えて自分の軸を決めておきましょう。

迷ったら5年後、10年後の理想の自分を想像するとイメージがしやすいです。

施設の内情を調べる

気になった求人が見つかったら、施設の内情を徹底的に調べましょう。

ホームページや求人の文字だけでは分からない施設の雰囲気なども調べるようにすべきです。

内情を知ることで、入職後のギャップが埋められて、「入職してみたら思っていたのと違った。」といったミスマッチを回避できます。

必ず叶えたい条件を決めておく

現実的な話をすると、自分の理想と合致する施設に出会えることはあまりありません。

「理想を追いもとめて、なかなか入職先が決まらない」

といったことにならないように、必ず叶えたい条件を決めておいて、それをクリアしている施設へは積極的に入職するというスタンスでいましょう。

妥協点を決めておく

先ほども言いましたが、自分の理想と合致する施設に出会えることは難しいです。

どこを妥協するのか事前に決めておくことで、入職がスムーズになります。

ココカイゴ転職利用時の注意点

運営会社の本社所在地が大阪市なので、現時点では関西の求人が多めになっています。また、まだ新しい転職サービスのため、全体的な求人数は少なめ。全国展開と言っても、求人がまだ0の地域もあります。ただし、順調に求人数は増加しているので、今後サービスが拡大していくことは必至です。現在は求人数が少ない地域でも、こまめにチェックするようにしましょう。

また、キャリアパートナーとのコンタクトは電話かチャットがメインとなります。そのため、在職中の人であれば、仕事中に電話がかかってくることも…。都合の悪い時間帯がある人は、初回コンタクト時に伝えておけばそのようなリスクを回避できます。

介護職の転職には職場探しと同じくらい転職サービス選びも重要

介護職の転職成功を握るのは、ずばり、転職サービス選びです。これだけ介護求人が多い昨今、自力で「理想の」職場探しをすることは至難のワザ。時間も労力もかかってしまいます。

そこで強い味方になってくれるのが、介護業界に強い、あるいは特化した転職サービスです。そのようなサービスも数多あるので、自分の条件に合ったところを比較検討して利用するようにしましょう。

コンサルタントとの相性もあるので、複数登録してメイン・サブ、と使い分けることが転職成功への近道です。

なお、ココカイゴ転職はほかの転職サービスと併用OKですが、紹介してもらう求人が他社と重複する可能性もあるため、併用する場合はキャリアパートナーに申告するようにしましょう。

こんな悩みを解決します

資格取得のためのスクールを探すのって意外と面倒ですよね。

サイトを開いて何度も検索してみたり、必須情報を入力して資料を請求したり。

そんな面倒な手間もケア資格ナビを利用すればだれでも手間なく5分で各スクールの資料請求ができるんです。

介護資格取得をお考えの方は、是非最後まで読んでみてください。

この記事を見終わる頃にはケア資格ナビの魅力から使い方まで頭に入っていますよ。

それでは詳しく見ていきましょう。

ケア資格ナビってどんなサイト？口コミや評判は？

ケア資格ナビは資格の資料を取りよせる事ができるサイトになります。

介護や福祉の資格の資料が約半数の48個で、資格内容、転職にどういかせるかなどの情報も記載されています。

利用は完全無料なので転職を考えている人や、資格を取得したい人にもおすすめのサイトです。

基本情報

株式会社ネットワーク２１という会社がケア資格ナビを運営しているんですね。

介護資格だけではなく総合資格やビューティー資格の取り扱いがあるのも特徴の様です。

ケア資格ナビ資料請求

ケア資格ナビで取り扱っている主な資格

ケア資格ナビでは介護の資格から様々な資格を取り扱っています。介護資格からその他の資格まで主な資格を紹介します。

※転職に有利な資格を記載しています。

※このほかにも様々な資格の取り扱いがあります。

ケア資格ナビの評判や口コミは？

ケア資格ナビの実際の評判はどうなんでしょうか。実際にサイトを利用された方の評判や口コミを紹介します。

※介護の１２３より口コミから記載しています。

他にもたくさんの口コミがありましたが悪い評価がなく全体的に「使ってよかった」という利用者の声が多かったです。

ケア資格ナビは利用者が年間200万人を突破したサイトでもあるのでそこからも満足度が高い事がわかりますね。

ケア資格ナビ以外の資料請求サイトの評判は？

ケア資格ナビ以外にも資料請求サイトは存在します。

有名なのがシカトルになります。

シカトルも介護・医療系の資格に関する資料を一括で請求できる便利なサイトです。

しかし、ケア資格ナビに比べ取り扱いのある資格が少ない・登録すると営業の電話があるなどデメリットも存在します。

そこを比べてもケア資格ナビはご利用者の満足度が高く安心して利用できることが分かります。

ケア資格ナビのメリット・デメリットは？

メリット

ケア資格ナビのメリットは、何といっても取り扱っている資格や対応しているスクールの数が多いところです。

最初から目指す資格が決まっているならともかく、これから情報収集をして資格を決めたいという場合には、ケア資格ナビで探すことで幅広い選択肢から選べるようになります。

また、興味のある資格が見つかっても、スクールによって学習内容や合格率、費用などは様々です。

複数のスクールから資料を一括で取り寄せて比較検討できるので、自分にぴったりの講座が見つけられるでしょう。

加えて、資料請求の手続きが簡単な上、届くまでの時間が短い点も魅力です。

やる気のあるうちに講座を決めて、意欲的に学習に取り組むことができます。

ケア資格ナビ資料請求

デメリット

もちろん、デメリットもないわけではありません。

ケア資格ナビは資料の取り寄せ手続きをするだけで、資料に関する問い合わせはスクールごとに行わなければなりません。

また、複数の資料を取り寄せた場合、スクールごとに届くのでタイムラグがありますし、スクールから直接勧誘の電話が来ることもあります。

ただ、これらのデメリットは個人で取り寄せても同じことなので、大きなデメリットとは言えないでしょう。

ケア資格ナビの口コミや評判は？

掲載数が多くて便利

他のサイトも利用しているユーザーからは、資格やスクールの掲載数が多いため、複数のサイトを利用せずに済むという点が高評価を得ています。

掲載されていないスクールがあった場合、本来ならもっと高品質で低価格なスクールがあるのに見落とす可能性がありますので、情報の種類が豊富なサイトがおすすめです。

検索がしやすい

取るべき資格が何なのか、どの講座を選べば良いか分からないというユーザーからは、職場から選んだり、業務内容から検索できるため、必要な情報を集めやすいと評価されています。

講座は一覧で表示されるので比較しやすく、必要な資料だけを一括で取り寄せられるため、情報収集の手間が大幅に省けたという口コミも見られました。

特集記事が興味深い

ケア資格ナビでは、現場の職員へのインタビューや介護現場の現状など、コラムや特集記事も多く掲載しているため、これから学習する際に役立ったという声もあります。

パンフレットにあるような当たり障りのない内容だけでなく、実際に働いている人からの目線で書かれた記事は今後を考える上で非常に役立つでしょう。

まとめ

ケア資格ナビは取り扱っている資格の種類が豊富で、それぞれの講座を一覧で比較できるので、自分でスクールを探して資料を取り寄せるより効率的です。

中立的な立場ですから特定のスクールへの誘導がありませんし、コラムや資料から資格について詳しく理解できます。

介護等の資格に興味があるなら、ぜひケア資格ナビを活用しましょう。

ModisはIT・エンジニアに特化している派遣会社で、世界No.1の人材サービスを提供しているAdecco Groupが運営しています。

派遣業界でも知名度の高い会社で実績も豊富です。

ただし、日本国内にはModis以外にも派遣会社が数多く存在するため、「どの派遣会社が良いんだろう？」と悩まれることが多いと思います。

この記事ではModisを実際に利用した方の口コミをもとに、利用するメリット・デメリットを徹底解説していきます。

ぜひ、参考にしてみてください。

Modisの口コミ一覧(出典：自社調査)

「シカトルってどうなの？」

あなたは今こんなことを考えていませんか？

事実、完全無料で一括で資格学校の資料を請求できるシカトルは、非常に便利な資料請求サイトです。

資格学校を複数比較でき資格取得の最安値もわかるため、資格学校をどこにしようか考えている人であれば今すぐにでも利用すべきサービスです。

シカトルの評判まとめ(出典：自社調査)

ここではシカトルの良い評判、悪い評判をまとめていきます。

シカトルの良い評判

一括で資料請求ができ便利・到着まで非常にスピーディー

資料の一括請求で費用を簡単に比較できた

実際に届くまでのスピートが早い

シカトルの悪い評判

営業的な電話がかかってきた

迷惑メールが増えた

逆にどれを選べば良いのか大変だった

次の章ではシカトルのメリット・注意点について徹底分析したので、それぞれ解説していきます。

シカトル公式サイトはこちら

シカトルのメリット

シカトルを利用するメリットには次の2点があります。

では1つずつ解説していきます。

無料かつ一括で資格講座の資料請求ができる

1つ目のメリットは『無料かつ一括で資格講座の資料請求ができること』です。

シカトルでは2020年5月23日現在、全国にある1,674スクールから資料を一括で請求することができます。一括で資料請求することで、いくつかのスクールを比較しながら最安値を知ることができます。

資格を取得するなら、少しでも受講費用を安く抑えることができた方が良いですよね。複数の資料の中を比較することで、あなたにピッタリのスクールが見つかる可能性が増えます。

シカトルを利用することで『請求を一括で行える』ため非常に便利です。

信頼性が高く安心して利用できる

2つ目のメリットは『信頼性が高い』ことです。

シカトルの運営会社である株式会社SMSは東証一部上場企業です。

シカトル以外にも求人サイト『カイゴジョブ』を運営しており、業界内での知名度も高く信頼性がある会社です。

シカトルに登録するには住所や電話番号など個人情報を入力する必要がありますが、個人情報はシカトルの運営元である株式会社SMSが管理しているので安心です。

この2つがシカトルに登録するメリットです。

ではここまで紹介した内容をまとめておきましょう。

シカトルの注意点

次にシカトルに登録する際の注意点を解説していきます。

注意点には次の2点があります。

では順に解説していきましょう。

カイゴジョブアカデミーの勧誘電話が来る

1つ目の注意点は『カイゴジョブアカデミーの勧誘電話が来る点』です。

シカトルを運営している株式会社SMSは資格学校である『カイゴジョブアカデミー』を運営しています。

シカトルに登録すると、カイゴジョブアカデミーの資料請求をしていないのにも関わらず、カイゴジョブアカデミーから「資格取得をカイゴジョブアカデミーでしないか？」と勧誘の電話がかかってきます。

また口コミを見てみると、資料請求先のスクールからもしつこく電話がかかってくることもあるようです。

勧誘電話がかかってきた場合には、次の2点のいずれかで解決できます。

シカトル自体は一括で資料請求できる非常に便利なサイトなので、勧誘電話に注意しつつ利用していくのがオススメです。

各学校からバラバラに資料が届く

2つ目の注意点は『各学校からバラバラに資料が届く点』です。

複数のスクールの資料を一括請求できることは大きなメリットですが、それぞれの資料は一括で届く訳ではありません。

資料は各スクールから個別で送付されるため、申込数が多い場合はたくさんの資料がバラバラに届き「煩わしい」と感じる人もいます。

またバラバラに送付されることで、『どの資料が届きどの資料がまだ届いていないのか』が分からなくなる可能性もあります。

たくさん資料を請求する場合は、自分がどのスクールの資料を請求したのかを把握し、届いたものからチェックしていくなどきちんと管理することをオススメします。

ここまでご紹介した注意点をまとめておきましょう。

BrushUP学びでは90社以上の通信講座を扱っていて、それぞれの講座の資料請求が無料でできます。

ただちょっと探しにくい部分もあるので、このサイトの使い方や資料請求の方法についてまとめてみました。

ブラッシュアップ学びで資料請求するまでの手順を解説

ブラッシュアップ学びの評判が高い理由

このサイト、かなり評判がいいんです。

個人的にも資格の通信講座(通学講座も)を探すなら、ブラッシュアップ学び一択でいいんじゃないかと。

それはブラッシュアップ学びが、いろんな通信講座を扱っているから。

このサイトでは、

といった資格の通信講座でメジャーなところから、他にも数多くの講座を取り扱っています。

ある資格に興味があったとして、その資格の講座を一つずつ探していたら、とてつもない時間がかかります。

見つけきれないスクールもあるでしょう。

それを、この「ブラッシュアップ学び」であれば、あきらかに早く確実に通信講座を探す事ができます。

通信講座を申し込むサイトじゃない

つまり、このサイトは通信講座を申し込むサイトではありません。あくまで申し込むのは気に入った講座を取り扱っているユーキャンのようなサイト。

ここは、「通信講座を探す」に特化したサイトなんです。

だから、講座を探すという事ならココ一択でいいんじゃないかと思うんです。

もし資格の取得を考えているのなら気軽にサイトから資格を色々探してみて、資料請求だけならタダなので一度取り寄せてみてはどうでしょう。

どの講座を選ぶのはそれからです。

「目的から探す」について

「目的から探す」をクリックすると下写真の様な画面へと移ります。

ここではいくつかの目的に沿った形の「資格」を検索する事が出来ます。

～「目的から探すー目的」の１０項目（２０１９年度時）～

「目的から探す」では「働きたい業界から探す」といった検索方法もある

さらに「目的から探す」では、仕事・業界をクリックすると「働きたい業界から探す（８項目）」から検索する事が出来ます。

～「目的から探す－仕事・業界から探す」の８項目（２０１９年度時）～

「目的から探す」では「人気資格の人気ランキング一覧」といった検索方法もある

さらに「目的から探す」では、人気資格をクリックすると「人気資格ランキング一覧（１１項目）」から人気のある資格や講座を検索する事が出来ます。

～「目的から探すー人気資格」の１１項目（２０１９年度時）～

検索窓から探す方法について

ジャンル等で探すことが出来ない場合、直接「検索窓」に調べたい資格（職業）名を入力しましょう。

検索窓で入力しても出てこない場合は、ブラッシュアップ学びでは記載外資格（職業）となっている可能性があります。

「人気ランキング」や「今月のおすすめ資格」について

続いて「人気ランキング」や「今月のおすすめ資格」について説明していきましょう。

「人気ランキング」はどうやって決めているのか

「今月のおすすめ資格」はどうやって決めているのか

まとめ

以上で、情報収集・講座比較・資料請求が出来るサイト「ブラッシュアップ学び」についての解説とします。

塾は大きく分けて「進学塾」と「補習塾」の2つのタイプに分けることができます。

ここでは、分かりにくい補習塾と進学塾の特徴について、それぞれの違いやメリット・デメリット、向いている生徒の特長についてまとめてみました！

難関校への進学希望者は進学塾へ通い、定期テスト対策や学校の授業の補習を受けたい生徒は補習塾へ通うといったイメージを持たれているかたも多くいると思いますが、それぞれの塾にはどのような特徴があるのでしょうか？

「進学塾」について

学習塾・教室の経理はとてもシンプル。

学習塾などの教育・学習支援事業においては、質の高い教育サービスの提供と経営の両立が必要不可欠です。そのためにも、講師などを雇う人件費などの原価と、その原資となる月謝などのバランスを上手に取り、効率的な会計管理で経営を安定させる必要があります。

そこでこの記事では、まず教育・学習支援業が具体的にどんな業態を指すかについて説明します。

また、教育・学習支援事業のうち学習塾などの会計でメインとなる売上や原価などの仕訳の種類や、教育・学習支援業の会計管理における注意点についても解説します。

教育・学習支援業とは？

総務省の日本標準産業分類によれば、教育、学習支援業は「学校教育」と「その他の教育、学習支援業」に分かれます。

・学校教育
幼稚園から大学までのさまざまな学校における教育が含まれます。

・その他の教育、学習支援業
公民館や図書館における社会教育や職業教育、学習支援を行う学習塾、音楽教室、スポーツ教室など教養・技能教授業などが含まれます。
学校法人の運営は教育・研究活動を目的とし、公共性が極めて高いのが特徴です。また、学校法人会計は利益の追求を目的する企業会計とは大きく異なる会計で成り立っています。

ここでは、企業会計の範囲内で成立する会社や個人事業主が開校している学習塾、音楽教室などの会計について取り上げます。
学習塾などが利益を追求しながら教育活動を継続するために、どのような会計の特徴があるのかについてみていきましょう。

学習塾・教室の経理の全体像

学習塾・教室の経理の全体像をつかむため、まずは収入と支出について改めて洗い出してみましょう。

収入(売上)

• 授業料
• 教材代
• 入学金や事務手数料

これ以外にも細かいものはありますが、大きく言えば学習塾の収入はこの3点です。続いて支出を見てみましょう。

支出(経費)

• 教室の賃料・光熱費
• 講師の人件費
• 広告宣伝費
• (フランチャイズの場合のみ)ロイヤリティ

支出のほうもとてもシンプルですね。もちろん、教室の椅子や机など備品の固定資産の計上、銀行等から融資を受けている場合は借入金の返済など、ほかにもありますが、学習塾・教室の主たる支出で必ず毎月発生するのは、「教室の賃料・光熱費、人件費」、そしてフランチャイズの場合は本部に支払う「ロイヤリティ」です。

このうち、授業料、教室の賃料・光熱費、ロイヤリティについては気を付けたいポイントがあるので、ひとつずつ説明します。

授業料の仕訳のポイント

ここでは、最もよくある、「毎月の月謝を口座振替(口座引落)で集金している」ケースでご説明します。

【よくある授業料の集金の例】
毎月、集金代行サービスを利用して当月分の月謝を5日に各生徒の口座から引落。
↓
当月25日に、集金代行サービスから学習塾・教室の口座へ一括入金

この場合、おさえておきたいポイントは以下の2点です。

• いつ売上を計上すべきか
• 生徒ごとに授業料を記帳したほうがよいか、まとめてでよいか

いつ売上を計上すべきか

どのタイミングで売上を計上するかですが、学習塾・教室の口座へ入金されたタイミングがよいでしょう。

細かく考えれば、本来は退塾可能期日、たとえば3月末で塾をやめる場合は2月末までに申し出が必要等、を事前に契約書で取り決めている場合は、その日が過ぎた時点で取引が発生していますので、その時点でまず売掛金として計上になります。

さらに入金されてから役務の提供(その月の授業やレッスンの提供)が完了するまでは前受金という扱いになり、役務の提供の完了をもってはじめて売上として計上すべき……と考えることもできますが、月謝の場合は同月内にすべてが完了するケースが多いため、シンプルに学習塾・教室の口座へ入金されたタイミングで売上に計上する、として問題ないでしょう。

※月謝が前月や翌月に口座入金される場合は、決算月をまたぐ場合のみ、それぞれ前受金・売掛金として計上が必要になりますので、注意が必要です。
※英会話スクールのように、入学時に数か月かかって受講する予定の授業料をまとめて受け付ける場合は、当てはまりません。

生徒ごとに授業料を記帳したほうがよいか、まとめてでよいか

こちらは、どちらでもＯＫです。
同じ月の授業料であれば、全員分を合算した額をまとめて記帳しても構いませんし、生徒ごとに追々確認できるようにしたいのであれば、わけて記帳しても問題ありません。各生徒分を分けて記帳するのは手間がかかりますが、あとから生徒ごとの受講月数や単価などを分析するときに役立つというメリットがあります。

学習塾の経理業務における注意点とは？

学習塾の経理業務における最大の注意点は、データのつなぎ目に細心の注意を払うということです。

学習塾のバックオフィス業務は事務作業量が多い業種です。塾の規模が大きくなり、生徒数が増えるほど作業量が増えます。しかし、その事務作業の先には、会計データにつながるものが多数あり、どれも経営計画に欠かせない材料です。

人事管理や設備管理などが複雑になったら、管理システム導入を行い、事務処理の効率化を検討しましょう。その際、各データと会計システムの整合性には十分注意しましょう。データの連携は、それぞれの塾によってさまざまですが、データ間のつなぎ目が重要であることに変わりはありません。

1ヶ月ズレていることはないか、去年のデータとの差を説明できるか、契約は変わっていないか等、会計システムに取り込むのに相応しいデータであることを確認しましょう。
もともと「教育」と「経営」との歯車が合うことは難しいのですが、経理業務からは経営がよく見えます。
経理業務のデータをその次の経営に利用できるよう、日々、月次、年次の経理処理を洗い出すことから始めましょう。

効率的な会計管理は教育・学習支援業経営の助けになる

学習塾などの経営には、講師などの人件費や生徒集めを目的とする広告宣伝費などの原価が必要です。その原資となるのが月謝などの売上です。経営を安定させるためには、それらの収支のバランスを上手に取るための効率的な会計管理が必要です。

しかし、指導形態の種類や生徒数、教室数が増えるほど仕訳が複雑になり、効率的な会計管理が難しくなるでしょう。

その場合は、会計システムと紐づいた管理システムの導入を検討しましょう。それによって効率的に会計管理ができ、経営の大きな助けになるでしょう。

文部科学省によると2018年度の小学校、中学校の在学者数は過去最低を更新し、学習塾・業界の顧客となる人口は年々減少し続けているため、長期的には市場が縮小していくと予測されています。

一方で、中高一貫校の人気上昇や、小学校での外国語活動必修化といった教育ニーズの変化により未だ塾業界の売り上げは緩やかながらも伸長しています。

その背景には、大手学習塾の実力がある講師による映像授業や、生徒一人ひとりのニーズに応える個別指導塾が人気を集めていることが挙げられます。

このような状況の中、大手学習塾のように大々的な広告を打ち出すことが出来ない中小の学習塾では、継続的な新規生徒の獲得が難しくなってきました。

ただ、集客や生徒募集の本質を理解して戦略を立て、きちんと実践していけば、生き残っていく道はまだあります。

「ハガキでDMを送付して、架電する」が王道の集客スタイルの学習塾業界。集客を効率化し、さらに問い合せや資料請求の歩留まりまでアップさせられるのが、マーケティングオートメーション（MA）を活用した手法です。今、MAを導入する企業が増加する中で、学習塾業界だからこその導入メリットや、社会人向けビジネススクールの事例も合わせてご紹介します。

問い合わせが来ない…その原因と対策は？

集客で悩んでいる塾の多くが、体験入学や見学以前に「問い合わせそのものが来ない」ということでしょう。

その理由としては、以下のような要因が考えられます。

どんなに充実した学習内容・指導方針を展開していても、ターゲットとなる生徒や親御さんに伝わらなければ意味がありません。

かといって、地域密着型の個人経営の塾や中小規模の学習塾の場合、大手のような大々的な広告展開は難しいです。

となれば、限られた予算の中で、高い費用対効果を見込める生徒募集の戦略が必要になります。

また、競合する塾も数多く存在する中で、あなたの塾に体験に行きたい・見学に行きたいと思わせる、差別化ポイントを伝える魅力的なコンテンツを用意することが、問い合わせに繋がっていきます。

では、効果的な集客・生徒集めを行うためにはどういった考え方が重要になるか、解説していきます。

学習塾の集客は「エリア集客」が鍵！

商圏が狭く、地域に向けた集客が肝となる学習塾において、特定のエリアに注力した集客は必要不可欠です。
実際に、「入塾を決めたきっかけ」に関するアンケートでは、学習内容・実績に並び
「通いやすさ」を重視していることが分かっています。

塾が位置する地域に存在するターゲット（学生さん・親御さん）に、しっかりと存在をアピールできる対策を練りましょう。

チラシなどオフラインの集客の場合は投函するエリアを小・中学校の周辺に厳選するなどの工夫が必要です。

Web集客の場合は塾が位置する地域名をキーワードとした、SEO対策やMEO対策が効果的です。

ターゲットを絞り込もう

より多くの生徒を集客しようとするあまり、自分の塾の情報を「誰に」届けたいのか曖昧になっていませんか？

一言に「学習塾を探している人」といっても、その中で様々なニーズに分類することができます。

• 中学（中高一貫校）合格を目標とした、小学校高学年の親
• 学校の勉強の補修・サポートを求めている小学生の親
• ハイレベルな高校合格を目標とした、中学生の親
• 英語教育に興味のある中学生の親

上記のうち、どのユーザーを狙うかによって、発信するべき情報は大幅に変わってくるはずですが、ニーズの違う全員に共感をしてもらおうと、中途半端に情報を盛り込むことで、結果的に誰にも刺さらない情報になってしまいます。

設定したターゲットが求めているものを徹底的に追求し提供することで、ある年齢・ある分野においてはこの塾が一番！という状態を作り出すことが大切です。

こういったターゲットが求めているものの中で、競合にはない自社にある強みをバリュープロポジションといいます。
特にエリアの競合性が激しい学習塾には、バリュープロポジションをいかして集客戦略をつくることで、他教室との差別化が可能になり生徒に選んでもらうことができます。

アナログな集客からweb集客中心へシフトしよう

インターネットが普及する以前は、チラシや看板などのアナログ集客が主流でしたが昨今ではwebでの集客が当たり前になっています。
アナログな集客が有効な場面ももちろんありますが、Webでの集客を行なうことは現代では必須でしょう。

学習塾業界とマーケティングオートメーション（MA）

少子化で現役生・浪人生が減少する中、学習塾業界の競争が激化しています。しかし、入塾の申し込みが減少していくのを見過ごすわけにはいきません。学習塾業界にとっては厳しい局面にありながらも、集客数を増やしている企業が導入しているのが、マーケティングオートメーション（MA）です。

新型コロナウイルスによって対面の接点が減少してしまった今、MAは御社の強い味方になることができます。サイトへの流入→問い合わせ→商談→受注までをウェブ上で完結することが急務ですが、MAを導入することでそれが可能になるだけでなく、同時にターゲットの行動データの取得が可能です。行動が見えることで、集客にかけるコストパフォーマンスを一層高めることができるのです。

まずは学習塾業界の例をご紹介していきましょう。

【学習塾業界にMAがマッチする理由】MAに必須のウェブサイトが既に完成している！

このように、DMでの販促においては顧客の学年に合わせた販促をしてこなかったかもしれませんが、学習塾の企業様は、MAを運用していく上で必須の「あるもの」が、十分に用意されていることが多いです。それは「学年ごとのコースやメニューが記載されたウェブサイトのぺージ」です。

通常、MAを導入するに当たって必須となるウェブサイト上での商品・サービスページの拡充から始めなければならず、MAを回し始めるまでに時間がかかってしまう企業が大半なのですが、学習塾業界は、例えば、小学一年生の学習コースに関するページ、高校2年生の学習コースに関するページ、というように、各メニューごとのページが既にしっかりと作り込まれていることがほとんどです。さらに重要なのは料金ページや申し込んだ生徒さんの事例ページ。そのページを閲覧するということは、その人のお問い合わせやお申込み確度が高いと考えられるため、これらは「キラーコンテンツ」とも呼ばれています。こうしたMAに必須のウェブページは、既に用意していることも多いのではないでしょうか。

なぜこうしたページが重要かというと、特定の学年に関するページを閲覧している＝その学年である、ということが把握できるからです。例えば、小学4年生のページばかり閲覧しているユーザーであれば、小学4年生になるお子さんがいることが想定できますよね。そして、キラーコンテンツを閲覧しているかどうかは、申し込み確度の高さの把握にもつながります。料金ページや事例ページに何度も訪問していれば、資料請求や体験予約を申し込む可能性が高いことが予想できます。

これらのページを、メールに記載したURLをクリックして閲覧したり、お問い合わせフォームから問い合わせた場合に、「トラッキング」（ユーザーの行動が追跡）できるので、その人がどのページを見たのか、が自動的にログとして残り、何に興味があるのかが把握しやすくなります。

ユーザーの購買意欲を知るためには、こうしたターゲットごとのサービスページとキラーコンテンツが不可欠であり、これらが準備されている学習塾業界であれば、MAを導入してからすぐに運用を開始できる、というわけなのです。

【MA導入で集客がどう変化した？成果】コスト削減しながら歩留まり増！

では、MAを導入したことによって、実際に集客率や反響はどのような変化があったのでしょうか。複数の企業様からはコストを削減しながら資料請求や体験予約の歩留まりをアップできた、というご報告をいただいています。具体的に取り組んだことと、それによって得られたことは、主に下記です。

（1）DMハガキをメールに置き換えてコスト削減できた

従来は全ターゲットにDMハガキを送付→架電、という流れでしたが、全ターゲットへの告知をメールで置き換え、メールを開封していないターゲットにのみ、DMハガキを送付するようにしました。DMの内容は送付するターゲットの学年に合わせ、その上で、ウェブ上からお問い合わせがあった人に対して架電をする、という流れにしたのです。

それによって、これまで全ターゲットに発送していたDMハガキの費用を大幅に削減することができました。ターゲットに合わせた本文を作成する手間はかかりますが、何種類作成しても費用は発生しないのも、メールならではのメリットですよね。

さらに、DMハガキとの違いは、メールは開封率を計測できるということ。MAを導入すれば、送信したうちの何パーセントが開封したのかを数値で確認することができるので、件名に含まれているキーワードによって開封率に変化があるかどうかなどもデジタルで明らかになります。開封率を改善するための施策を検討する上での手掛かりにもなるので、マーケティングをより最適化していけるわけです。

（2）ニーズに合わせたポップアップ表示で新規流入経路を開拓できた

特に反響が出やすかったのが、ポップアップ機能。特定のページを閲覧しているターゲットに対して、そのターゲットに合わせたポップアップを自動で表示させるようにしました。例えば、中学1年生のコースのページを閲覧した人に対して、「中学校入学に備えよう！春期講習の体験はこちら」といった内容のポップアップを画面上に表示させるようにしたのです。

ターゲットは、「まさに自分に向けられた情報だ」と感じると、アクションを起こします。皆さんも、欲しいと思っていた商品に関するメルマガやCMがウェブ上に表示されると、ついクリックしてしまった経験があるのではないでしょうか。MAを導入したことで、「Xというページを閲覧したらJのポップアップを表示する」というように、あらかじめ特定のページと特定のポップアップをひもづける設定をしておけば、ユーザーが閲覧したぺージのコンテンツに合わせた内容のポップアップを自動的に表示できます。このポップアップ機能が新たな流入経路として開拓できたというわけです。

（3）現場スタッフの手間を大幅に削減できた

従来の方法ではお問い合わせやお申込みは電話がメインだったため、人員が必要でしたが、電話での申し込み経路の他に、ウェブ上で告知からお申込みまでを完結できるルートができたため、現場スタッフの手間が大幅に削減されたというご報告をいただきました。もちろん、架電でのフォローなど、どうしても人の手が必要な部分は残りますが、MAで自動化できる部分が増えた分、人員を割かなければならない部分を今まで以上にケアしやすくなったそうです。

（4）アップセル・クロスセルにつながった

多ブランドを展開している学習塾企業も多いです。顧客のセグメントが明確になることで、例えば小学生のお子さんがいる場合には、学習塾のコースだけでなく、別ブランドで展開しているスイミングスクールなどのオススメも同時にしやすくなります。クロスセル・アップセルにもつながっています。

塾の集客に活用できるwebメディア

上述の通り公式ホームページを制作するのは必須ですが、集客のすべてをホームページだけで賄おうとすると、構造が複雑になりユーザービリティが悪くなってしまったり、たどり着きたい情報が見つからなかったりといった懸念もあります。

そこで他の様々なWebメディアをホームページへの入り口として使うことで、ホームページでは本当に伝えたい情報や特徴に絞ってアピールすることが可能になります。

では、塾の集客で活用できるWebメディアをいくつか見ていきましょう。

ポータルサイト

学習塾の集客方法のひとつに「塾専門のポータルサイトへの登録」があります

ポータルサイトは一つのサイト内で、複数の塾のサービス内容や価格での検索・比較が可能なため、ユーザーの利用率が高く、自塾の情報を掲載すればより多くの人の目に留まる可能性が高まります。

利用しているユーザーは学習塾を調べている人に絞りこまれるため、問い合わせや入塾も十分見込めます。

懸念としては大手の塾も多数掲載しており、自塾の情報が埋もれてしまう可能性があること。また一定のコストもかかります。

ポータルサイト例：塾ナビ

様々なジャンルのポータルサイトがある中で、学習塾に関するポータルサイトでは、「塾ナビ」が代表的です。

全国の小・中・高校生の塾や予備校の情報を掲載し、目的にあった塾を検索・比較できるほか、地域を絞っての検索や、口コミ、ランキングなども見ることができます。

オウンドメディア

オウンドメディアとは、塾の公式ホームページ以外に、自社で運営・運用しているWebメディアのこと。主にブランディングやファンづくりを目的として制作されることが多いです。

オウンドメディアを通じて、ユーザーにとって有益な情報を定期的に発信することによって、メディアを運営する塾や企業の認知や信頼を向上できます。

塾業界で考えると、例えば地域の受験校の傾向や特徴を塾の目線で紹介してみたり、受験や勉強に役立つテクニックやマインドを発信したりといったコンテンツ等が考えられます。

コンテンツのテーマに関しては、自塾の強みや特徴へのつながりを意識したストーリーが描けると、入塾への温度感を高めることができます。

もちろん公式ホームページ内で情報発信を行っても良いのですが、メディアに統一性を持たせることでSEO対策がやりやすく評価もされやすいため、独立したWebサイトを制作する方が効果的でしょう。

ポジショニングメディア

ポジショニングメディアとは、商圏内での自社・自塾の立ち位置（ポジション）を明確にし、ブランディングや競合との差別化をするメディアのことです。

ホームページとは別にWebサイトを立ち上げ、競合などとの比較をしながら商圏内での独自のポジションを明示し、自社・自塾と相性の良いターゲットを呼び込むことができます。

これは自社・自塾が勝てる市場を新たに作り出すアプローチとなり、企業規模や資金力に関わらずナンバーワンを目指しやすいマーケティング戦略です。

今、もしあなたが学習塾を開業する予定だとしたら、その前にぜひこのコラムを読んでほしいと思いながら書いています。

独立を考えている方の最大の関心ごとは、必要な資格と開業資金、そして開業後の年収の見通しではないでしょうか？学習塾フランチャイズを検討している方であれば、自分の資格・資金で開業可能なのか、そして、開業後の経済状態は安定するのかなど、いくつもの不安や疑問が浮かぶはずです。

この部分の不安が解消しない限り、独立に踏み切るのはむずかしいものがあります。今回は学習塾開業に必要な資格と資金、予想される収入に関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

塾開業のために必要な資格や資金とは？

まずは、学習塾の開業に必要な資格と資金に関して確認しましょう。

資格は必要なし

学習塾の起業・経営に、教員免許のような資格、生徒への指導経験などは必要ありません。大学卒業資格もなくて大丈夫です。個人事業の開業届を税務署へ申請すればOK。ただし、教育者として、教育に対してしっかりとしたビジョンを持っていることは求められます。ビジョンがない学習塾経営者の下には、生徒・保護者はもちろん、優秀な講師も集まりにくいでしょう。

学習塾を開業した場合の年収は？

学習塾オーナーの年収は、経営の規模によって大きく変動します。一般的には500万円前後だと言われています。ただし、学習塾オーナーの中には、複数の学習塾を経営して年収1,000万円超の方も存在します。どのような学習塾をどの程度の規模で展開するかで、年収にはかなりの差があります。

学習塾の開業に必要な資金

塾の開業資金の内容は多岐にわたります。机やOA機器などの備品・広告宣伝費・運営費用（物件賃貸料・水道光熱費・講師給与など）に加え、学習塾フランチャイズなら加盟金も必要です。こちらも、学習塾の規模・立地次第で金額は大きく変わります。

開業のための準備とは？

開業し、学習塾を運営するためには具体的に以下の準備が必要です。

コンセプトの決定

どのような生徒を対象に、何を目的にどのように指導する学習塾なのかを決めます。

開業する場所の選定

開業するエリアに関して、事前に計画を練ります。小学校・中学校の徒歩圏であれば子どもたちは通いやすいでしょう。都心は公共交通機関の路線・便数が充実しているので、駅・停留所から近い場所がおすすめです。地方は車による保護者の送迎の利便性も考慮に入れ、駐車場の有無もチェックしましょう。

また、周囲の競合塾の立地状況、生徒の集まり具合、講師の確保しやすさなども、立地に関して考えるときに重要な検討項目になります。

収益・支出のシミュレーション

収入・支出を予測して収益をシミュレーションします。学習塾経営の収益を予測する際は、以下の観点で生徒と講師に関してしっかり考慮することが必要です。

＜講師に関して＞
学習塾は、主に受験指導をする「進学塾」と学校の授業のフォローを行う「補習塾」に分かれます。補習塾の場合、大学生又は、大学生と同等の学力がある人材でも講師としての指導が可能なので、他の形態の塾に比較して講師確保はそうむずかしくはありません。

進学塾の場合であれば、受験の結果を求められるので、講師にも受験で結果を出せるスキル・経験が必要になります。そのような講師の確保には、かなりの労力と支出が必要です。

＜生徒に関して＞
学習塾経営において生徒数の確保は大きな課題。個別指導の場合、料金設定は集団指導よりも高くできるので、少ない生徒数でも収入が確保しやすいメリットがあります。また、運営に広いスペースが必要ないので、物件賃貸料・水道光熱費などの支出を抑えることが可能です。

学習塾を開業するまでのプロセス

次に、学習塾を開業するまでのプロセスについて紹介します。

1.FC加盟本部への問い合わせ・選定

資料請求・問い合わせはもちろん、説明会にも参加しましょう。情報収集のうえで比較検討し、決定します。

2.開業資金の準備

開業資金を算出し、資金を準備します。全額用意できなくても、金融機関から融資を受けて開業することが可能です。本部から見積もり作成・融資のアドバイスのサポートを受けられる場合もあります。

3.加盟契約、オーナー研修

フランチャイズ加盟に関し、契約内容を確認し契約を締結します。オーナー研修に参加、経営者としての準備の始まりです。

4.教室の物件選定、看板や備品の設置・搬入、教材の準備

物件が決まったら内外装工事がスタート。デスクなど教室運営に必要な備品の搬入も始まります。教材の手配も進めましょう。

5.講師確保

開校までに求人広告などで講師を募り、育成します。

6.生徒集め

場所や特徴・料金が記載されたWebサイトの作成、SNSでの発信、チラシや説明会、季節キャンペーンなどで生徒を集めます。

学習塾を開業するときにハマってしまう３つの罠

罠①大手塾の真似をしてミニチュア大手になる

大手塾の真似をしても大手塾には勝てない

よくあるのが、大手塾出身の先生が独立し、かつて自分が務めていた塾と同じような塾を作ってしまうというパターンです。

これは自分自身がその塾で成功していたために陥ってしまう考えなのですが、大きな見落としをしています。

それは自分が務めていた塾は自分以外の多くの人間によって成立していたということです。また、その塾が長年、その地で築き上げていたブランドがあって集客だったということも忘れがちです。
それを忘れて自分だったらできると妄信して同じような塾を作っても、保護者は実績のない塾に同じ月謝を払うくらいなら、実績のある大手塾を選びます。それが残酷な現実です。

教えられない教科は動画授業にしても無駄

また、数多くの講師を雇えない場合、動画授業でその穴を埋めようとする先生も多いのですが、多くの場合は失敗します。動画で成功しているパターンは生徒の面倒見の良い塾です。

講師の数が足りずに動画を入れてもほとんどはそのまま放置しているだけのことが多く、結局は質問に答えることができるスタッフがいるところが強いわけです。
最近は低価格で質の高い動画も自宅で受講できるようになりました。

これだけ動画コンテンツが増えてくると、動画そのものに価値を感じることは少なく、現在も大手予備校の有名な講師が出ている映像授業が一人勝ちの状況を見ても、動画をメインにするタイプの塾は今後苦しくなると予想されます。特に全く教えた経験のない方が動画メインの塾で起業して大失敗をしているケースがよく見られます。

どうしても動画を入れるなら、自分が教えられる教科に限定して、質問を無制限に受ける形がおすすめです。

自分の最大の強みをさらに強化して差別化する

大手塾の真似をしても、知名度と資本で劣っている後発組、しかも規模の小さい塾は勝てません。そうではなく、むしろ大手塾とは真逆の路線で行くことをおすすめします。それが自分の強みを活かした形に出来れば一人勝ちできるようになります。

今、大手塾に通っている生徒・保護者が持っている不満を調べてみると良いアイデアが浮かぶかもしれません。私自身はその答えを見つけています。知りたい方はぜひ個別面談でお話ししましょう。

罠②大手塾が少ない田舎で開業してしまう

郊外で開業したある塾の悲劇

その塾は大学生がスタートさせた塾で、大手塾がひしめく激戦区である都市部を避けて、ある程度生徒が見込める郊外で開校しました。

どうなったかというと、開校当初はそこそこ集まったものの、それ以降は年々苦しくなり、3年も立たずに潰れてしまいました。

大手塾が少ないところは生徒も少ない

なぜこうなってしまったのかというと、大手塾がないということはそれだけ塾としては成り立ちにくい地域だということと、すでにある個人塾や小学生が通う大手の塾が独占している可能性が高いということです。

ちなみにそのような地域でも優秀な生徒はいるはずだから、その生徒を対象にすれば遠くても都市部の大手塾に通っています。結局ターゲットとなる生徒がいないために立ち行かなくなってしまったのです。

ライバルが多い激戦区こそ小さな塾の需要がある

上記のような理由から、塾を出す地域は大手塾のひしめく激戦区に出すことをおすすめします。少なくとも塾に通う生徒が多く存在していて、塾の需要が高い地域だからです。

その中で、大手塾を真似たミニ大手ではなく、大手塾では手の届かないところをカバーする塾を創り上げるようにしましょう。

そうすれば、大手塾に不満を持っている人たちにとっては救いになる塾になることができます。小さな塾にしかできないニッチな需要は意外と多くあるものです。

罠③周囲と比べて安い月謝にしてしまう

月謝を安くすると生徒が集まるという嘘

塾で起業しようとしている方は周囲の塾と比べて価格面の優位性をつけようとして、月謝を安くしようとします。

もちろん、生徒や保護者のことを考えて、できる限り安くサービスを提供してあげたいという気持ちはよく分かりますし、間違っているとは思いません。しかし、月謝を安くしてしまうことのリスクは知っておく必要があります。

低価格＝価値がない塾

「月謝が安すぎるので入塾するのを辞めます」

これは、ある塾で実際にあった話です。問い合わせに来た保護者が月謝を見て言い放ったのがこの言葉です。その塾は授業をしている講師陣もその後はそれぞれが自分の塾を開いて生徒を集めているくらい、実力のある講師ぞろいでした。

安い月謝にエース級の講師が勢ぞろいだったこともあり、その塾は教室が１つだったにも関わらず１年足らずで生徒数が120人を超えるほどに成長しました。

しかし、その後その塾はどうなったかというと、安いという理由で勉強をする気のない生徒が集まり始め、授業中に騒がしい、目の行き届かない後ろの方でゲームをしているなど、評判が下がっていき、それを嫌った真面目な生徒が退塾して、経営が苦しくなっていきました。

後から聞いたのですが、「月謝が安すぎるので入塾するのを辞めます」と言った保護者は、「あそこは安くて先生たちも熱心だから今は良いけど、後から大変なことになる」と言っていたそうです。その予言は当たってしまったわけです。

ちなみにその後、その塾は方針を転換し、高価格な塾に変わりました。教室数・スタッフも増え、今も順調に生徒を集めています。

高くても入りたいと思わせる塾を創ろう

もしあなたが月謝を高くすることに罪悪感のようなものを覚えるのだとしたら、それは自分の塾の価値を低く見積もり過ぎているだけかもしれません。

自分の仕事を学校の勉強を教えるだけ、志望校に合格させるだけ、と考えてしまっているのではないでしょうか。そうではなく、自分の仕事は子どもの将来にとって、もっと有益であると考えることが必要です。

私自身は生徒の生涯年収を引き上げる、将来何かあっても食べていけるだけの基礎能力を身に付けさせるというように考えていますし、実際に話をしています。

考え方はさまざまななので、これが唯一の正解というわけではありませんが、塾という仕事に対して誇りを持つことができるようにしていけば、保護者にとって価値のある塾になっていけるはずです。

せっかく起業するのだから、月謝が高くても入りたくなるような塾を創っていただきたいと思います。

学習塾経営に資格・経験は必要なし！詳細条件で具体的な収支シミュレーションを

資格や経験がなくても開業できる学習塾ですが、開業資金はもちろん必要です。開業に必要な資金を算出し、融資が必要であればその手続きも進めます。開業までのプロセスを踏まえ、収入・支出をシミュレーションし、どの程度の利益を確保できるのか予測しましょう。

シミュレーションを立てるには、立地・資金・希望する事業規模など、オーナーになる方の詳細条件の確認が必要です。まずは、問い合わせ・資料請求を行い、不安・疑問を解消するところから始めてみませんか？